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転職をご検討されるには、人それぞれの背景がありますよね。
「特定のジャンルでもっと経験を積みたい」「残業の少ない職場でワークライフバランスを整えたい」「安定した職に就きたい」など、ご自身の状況によって目的は様々だと思います。
「年収を上げたい」という目的で転職活動を行っていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。それに、年収アップが最優先ではなかったとしても、「できれば今の仕事よりもお給料が増えたらうれしい」という気持ちは、多かれ少なかれ皆さまお持ちだと想像しています。年収の高い求人がそれだけで魅力的に見える時がありませんか?
しかし、年収を決め手にして応募先を選んだり入社を決めるのは少し危険です。
高年収の求人には、それだけの額が提示されている根拠があります。入社直後から高い専門性が求められる、売上目標やKPIの達成ハードルが高い、危険を伴う業務が発生する、などが代表的なところでしょうか。
求められる専門性をすでに身に付けている場合や、数字を追って成果を出すことに強みをお持ちの場合は良いのですが、「職種未経験でのチャレンジになる」「業界がこれまでと大きく異なる」「出来るかどうか不安という気持ちがある」、いずれかに当てはまる場合は、ご入社後にどのような行動が必要となるかを具体的に洗い出し、ご自身に過度な負担がかからないか想像してみて頂きたいです。
また、その企業の社風や働き方がご自身と本当に合っているか、ご入社後のサポート体制はしっかり整っているか、面接の際にしっかり情報収集をしたうえで並行応募先と比較検討することもお勧めしています。
せっかく転職できたのに「こんなはずじゃなかった・・・」と後悔するのは悲しいですよね。
年収が転職活動における大事なポイントであることは間違いありませんが、そのままのあなたで生き生きと長く働いていけるお仕事かどうかという観点も、同じくらい大切にして頂きたいと考えています。
極端な2択ですが、毎日背伸びしながら挑戦する仕事で最初から年収を上げるのと、今のご自身に合った仕事で入社2年目から無理なく年収を上げるのと、どちらが向いていると思いますか?
前者にワクワクする方、後者に安心を感じる方、どちらもいらっしゃると思います。応募する求人とご自身の志向が合っていることが大事ですが、つい年収に目がいって後者にも関わらず前者の求人を選ぶと、ご入社後につらい思いをしてしまう可能性が高いです。
入社初年度の年収が現在より少し下がったとしても、昇給・昇格規定が具体的な数値を伴って細かく設定されていたり、インセンティブなど成果次第で給与を変えられる仕組みがある場合は、早期に現在の年収を超えられる可能性もあります。
転職にあたって、業務内容、勤務地、働き方など多数のご希望条件がある中で、年収の優先度はどのくらいなのか、一度しっかり整理してみることはとても大切です。
一方で、「社風や業務内容はとても魅力的なんだけど、年収だけがネック・・・」という求人も出てくると思います。キャリアバンクでは内定時に可能な範囲で年収交渉も行っていますが、残念ながら必ずご期待に沿えるわけではありません。ご希望年収に届いていないという1点でこの求人を見送って良いものか判断に迷われる際は、何らか他の方法でカバーできないか検討してみるのも選択肢のひとつです。 最近では、福利厚生の一環として下記のような資産形成サポート制度を用意している企業も増えてきました。特に確定拠出年金は、退職金に代わる制度として続々と導入されています。将来への備えに不安があって高年収求人を探されている方は、こういった制度があるかどうかという視点で求人情報を見てみるのも良いかもしれません。
※ 制度の一例となります。当社が制度利用を推奨するもの
ではありません。
企業が掛金を積み立て(拠出)し、従業員が金融商品の選択などの運用により受け取る年金制度です。
老後を見据えた資産形成。
公的年金に加えて任意で導入できる企業年金。
掛金は基本的に会社負担で、社員自身による運用が可能。
運用結果しだいで受取金額が変わり、(加入者(従業員)の自己責任)原則として60歳まで現金化は不可。
従業員がNISA口座(小額投資非課税制度)を活用し、給与・賞与からの天引きによる投資信託の自動積立制度です。
いつでも引き出し可能。
中期的な資金準備に適した積立制度。
「NISA」「つみたてNISA」を選択でき、一定金額まで非課税で運用可能。
一人1口座(1金融機関)しか開設できないため、NISA口座保有者は加入できない場合あり。
従業員を対象として給与・賞与からの天引きにより定期的に資金を拠出し、勤務先の株式を取得できる制度です。
資産形成と同時に、配当金等を受け取るなどの株主特典あり。
少額から株式購入が可能。
購入時に奨励金が出る企業もあり。
最低売買数量に達するまで売却できず、株主優待制度の適用なし。
会社があらかじめ定めた価格で、従業員や取締役に株式を取得する権利を付与する制度です。
原則として自己資金を必要とせずに利益を得られる制度。
設定株価を上回る場合、自己資金なしで利益を得る事が可能。
設定株価を下回る場合、権利行使ができない(収入が得られない)。
応募する求人を選ぶ時や、入社するかどうかを決める時、年収だけで判断するのはもったいないというのがここでお伝えしたいことです。より良い転職を実現する可能性を高めるためには、まずご自身の中で求人に対する間口を広くとっておくことが重要だと弊社は考えています。
あなたのご希望をふまえながら、入社後までしっかりイメージしたうえで判断のお手伝いをさせて頂きますので、どんなことでもぜひお気兼ねなくご相談ください。